仁川アジア大会で施設や運営をめぐるトラブルが相次いでいる。
主要競技場の建設費負担に苦しむ仁川市が運営費を切りつめたことが背景にあるとみられるが、大会への関心も今ひとつだ。

韓国では、大規模スポーツイベントが集客や施設整備に苦しみ、赤字となる事例が相次いでいる。
２０１８年の平昌冬季五輪を懸念する声も出ている。

「最悪だ。世界のどこの大会に行ってもこんなひどい会場はない」。仁川市内のビーチバレー会場で２５日、カタール代表の男子選手が怒りをぶちまけた。
現場控室の仮設テントは空調もなく蒸し風呂のよう。軽食や冷たい水も置いていない。更衣室は１５０メートル先で、一部の選手は観客からも見えるテント内で着替えた。

このほか、主競技場で聖火が１２分間消えたり、バドミントン会場では試合中に停電がおきるなど、連日のようにトラブルが続いている。
今大会のチケット販売は２６日現在、目標の６５％。観客がまばらな競技も多い。

１９日の開会式に出席した東京都の舛添要一知事は、大会運営について「（２月の）ソチ五輪の方がはるかによかった」と語った。

仁川市はインフラ整備や雇用創出を狙ってアジア大会を誘致し、０７年に開催が決まった。国の反対を押し切って主競技場など１７会場を新設。
この結果、１３年の市の債務は０８年の２倍に当たる３兆１５８８億ウォン（約３３００億円）に膨らみ、財政状況は国内自治体で最低のレベルに悪化した。
期待した企業誘致も進んでいない。

仁川組織委の関係者は「できる限り合理的で、経済的な運営に努めている」と話す。
１日７万ウォンで募集した一部の通訳ボランティアの日当を５万ウォンに減額。
会場や選手村では警備の不備や、スタッフの士気低下も指摘される。トラブルの誘因となっている。
http://www.yomiuri.co.jp/world/20140927-OYT1T50100.html